Category Archives: インフォメーション

こころの食育 #06

いのちに直結する“フード of 風土”

生まれ育った地に腸内細菌も叢生(そうせい)している



微生物叢の多様性がこの二世代で半減

「日本の食料自給率は過去最低の37%」—前号と同じ書き出しで、声を大にしたかったこと。それは『日本の子どもたちは“国産食37%と輸入食63%”でできている』ということ。人は毎日の食べもので作られ、人の未来も食べたものできまる。風土によって産出された食物で人は育つ。世界中からかき集めた輸入食63%、魚・肉・野菜・果物ほか、醤油・味噌など調味原料が輸入食材でも、国内加工なら国産品か?こんな食料事情で“和食の世界遺産”を誇れる気がしない。

「国消国産」をかけ声だけに終わらせず、“農こそ尊い仕事”と誰もが認め、発展する農業国でありたい。欧州諸国では自給率の高い農業先進国が多い。そこには「ガストロノミー(*1)」という伝統食文化や「スローフード(*2)」等の哲学に根付いていることが推察できる。日本にも食と健康に関する秀でた考察はあった。明治期の食養運動で提唱された「身土不二」は身体と風土は一体であると説いた。京の都にも「四里四方(16㎞圏内)の物を食せ」という伝承があった。

問題は食の変化による体の異変。母から子へと受け継がれ、免疫系、代謝系、神経系の発達にも重要な役割を担う「腸内細菌」。20世紀以降の産業化に伴い、高度に浄化された飲用水、精製・加工食品、抗生物質などの普及で、腸内環境の微生物の多様性が減少(たった二世代で半減!)。免疫系に働く微生物叢が危機的状況だという。米ラトガース大学教授らの研究チームは、微生物の多様性を保全する“ノアの方舟”の創設を提言する論文を発表(サイエンス2018)。「人類は20万年に及ぶ進化において、先祖と共に生きてきた微生物を次世代に引き継ぐ義務がある。手遅れにならないうちに着手しなければならない」と説いている。



多様な「農と食」で腸内細菌を守る

「国消国産」は、風土に添った「地産地消」推進の先にある。南北に細長い列島に必要なのは大規模農業より、小さくても多様な農業開発だろう。「四里四方」の物を食せる幸せのために、地元独自の多種多様な農の国へ。それは1000種100兆個の腸内細菌と共生する上でも理にかなう。風土に特化した多品種少量生産の“小さな農”が波及することで、自給率アップが見えてくる。農業はGDPではなくGNH(*3)の視点で裾野を広げるべきだ。

農の多様性により、食の多様性も期待できる。いのちに直結する腸活には理想的だ。微生物の主食は「食物繊維」。健康な腸内環境の維持には毎日20〜25g必要とされる。確か野菜だけだと一日300〜400g!冬の鍋ならいいがサラダで毎日は無理。おススメは食物繊維の「五目炊込ご飯」。根菜の牛蒡・人参・蓮根、乾物の干椎茸・切干大根・昆布・ヒジキや芋・豆類などを組み合せ、名付けて“副菜いらず一釜多菜”『ファイバーライス』(旬の生鮮により和洋中で変化)。炊き込めなかった食材は『ファイバー味噌汁』に。腸が盛んにぜん動運動して感喜する。

炊込以外のご飯は胚芽米のもち麦入り。発酵食も毎日摂りたい。漬物、豆腐、納豆、チーズ。沢庵も炊込みに加えたい。パンのときは全粒粉、ライ麦、胚芽米パン。麺類は十割そばや全粒粉パスタを主体に。しかしよくよく思うに、おとなはもういい。心配は子どもたちの腸内環境である。今の自給率の国産食で、未来を担う“この子らの腸活”をどう守り育てるかが問題…「こころの食育」でもっと深く追究し、幸せへの確実な道筋を探りあてたいと願う。

〈文責〉コピーライター 小山寅哉



(*1)「ガストロノミー」[仏:gastronomie/英:gastronomy古代ギリシャ語の「ガストロス」(γαστρος、消化器)+「ノモス」(νομος、学問)から成る合成語。]食や食文化に関する総合的学問体系。美味学、美食学とも訳されるが、19世紀フランスのブリア・サヴァラン(1755-1826)著『美味礼讃』(原題「味覚の生理学」)から広く使われる。「食こそ精神生活の根源」であることを実証的に説き、食味の楽しみを罪とする禁欲主義から人々を解き放った人間哲学の書。スローフード運動の発起人らがイタリアに「食科学大学」を設立(2004年)。東日本大震災からの復興プロジェクトの一つとして「三陸国際ガストロノミー会議」(2019年岩手県宮古市)が開催された。
(*2)「スローフード」カルロ・ペトリーニ(1986年イタリア)によって提唱された国際的な社会運動。ファストフードに対して唱えられた考え方で、その土地の伝統的な食文化や食材を見直す運動、または、その食品自体を指す。
(*3)「GDP」国内総生産/「GNH」(Gross National Happiness)国民総幸福量

定型約款について

当組合では、2020年4月1日 施行の改正民法に伴い、定型約款に該当する各種規定・約款を改正することと致しましたのでお知らせします。
 詳しくは、当組合ホームページに掲載しております各種規定・約款をご確認いただくか、窓口までお問合せください。


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◎定型約款

収穫

追肥の効果なのか前回より生長し、例年に比べても一目瞭然です。
辺り一面の花はとても綺麗でしたが、高山真菜は花が咲いてしまうと少し苦みが出てしまい、収穫時期が1週間遅かったと思われます。

作業前に高山真菜の生産者 高木武士様より、真菜の美味しい食べ方や収穫方法についての説明を受けました。

ここ数日の雨で足元が不安定な中での収穫となりましたが、会員・職員共にけがはなく、無事に収穫作業を終えることができました。

今年度の高山真菜サポーターズ俱楽部の活動は以上で終了となります。
これからもJA大阪北部では、「食」と「農」を通じた地域貢献活動を続けてまいりますので、ご理解ご協力の程よろしくお願いいたします。

生長記録⑤ 追肥

この日は朝からあいにくの雨。久し振りの雨です。
雨が降る前に播けたらもっと良かったのですが、少し雨が上がったタイミングがあり、すかさず2回目の追肥を行いました。1回目と同じ、硫安を播きました。

2月24日(金)、追肥の効果はまだ見られず、肥料焼けが起こってしまったのか
更に黄色い葉が目立つようになっていました。

料理講座


募集は締め切りました。たくさんのご応募ありがとうございました。

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TEL:072-725-0751 JA大阪北部 総務部 企画課
お問い合わせ受付時間:平日9:00~17:00

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こころの食育 #05

ふつうに“おいしい幸せ”をいただけますように

“命を守り心を育む”持続可能な食と農



日本の幸を「幸せの力」にする農力

日本の食料自給率は過去最低の37%。2050年には世界人口が100億に達する。激動する混迷の世界情勢にあって、食料の輸入依存は環境的にも人道的にもこれまでのようには立ち行かなくなる。食料安全保障の問題は世界を揺るがし、途上国ほど食料危機に直面している。いままさに推進すべき「国消国産」とは、地元足元の「地産地消」対策が根本にある。私たちが暮らす地域で食料を賄う『地給地足(じきゅうじそく)』に、心して取組むべき状況にある。

地球はいま、地球始まって以来最大の存続危機にあり、いずれ世界は、自国で自給自足できなくなる恐れもある。食料はもう輸出入どころか、自国での生産確保で精一杯。自国ファーストを宣言するまでもなく、食料・エネルギー安全保障が揺らぐと、国の自立さえ危うくなる。待ったなしの地球環境にあって、「国消国産」は「地産地消」を促すことであり、全国各地の暮らしの未来を支えるためには、地域のこれからがふんばりどころ、がんばりどころに直面している。

食料自給力は国の「生命力」だ。自給自足できるのは国民の「民力」であり、国民力は「農力」が基盤である。それは食物は生き物だから。豊かな農の力で安心を味わえる「おいしい国」は、国民の揺るぎない「幸せの力」。また食料自給力は国の「自立力」を示し、国産の「日本の幸」が「生命力」と「幸福力」を培う。科学技術以前に、持続可能な農の力で命の安全保証を確保することが、最も優先されるべき重大テーマ。国民の命を守ることが国家の第一の役割である以上、「農の力」は“命を守り心を育む”人類必須の生業なのだと肝に銘じよう。



「国消国産」の目的は自立する「幸せの国」

地域の食の未来を構想する「食と農の未来会議」(FPC)によると、日本の食料消費のEF(エコロジカルフットプリント*1)は、都市部や高齢者の消費で主に輸入食品と加工食品が増加している。食のEFを縮小するには、地産地消が必要。また食料生産は、工業的な大規模農業や単一品種栽培から、アグロエコロジー*2に則った農業に移行すべきだが「国の新規就農者支援は工業的農業に偏り、持続可能な有機農業の研修が乏しい。地産地消の分散型フードシステムや、アグロエコロジカルな生産を後押しする政策が必要」としている。

我が国にも環境負荷の軽減を目指す「循環型農業」がある。化学肥料や農薬を適切に施用しながら、廃棄物などを有機資源化(畜産排泄物などを堆肥化)して圃場で活用する、耕畜連携の取り組みなどが普及。収益の拡大だけでなく、将来にわたって農作物を安全かつ安定して供給する持続的な農業経営が求められている。循環型農業は、環境保全型農業の一部として位置付けられ、農林水産省では循環型農業を推進する一環として、「エコファーマー認定制度*3」を設け、都道府県から認定を受ける農家が増加している。

またJAグループが推進する「国消国産」は、食と農の実態や課題を国民の理解を得ながら、食料を生産する農業・農村を支えたいと考える人が一人でも多く増えることを切に願い「私たちの食料を未来につなぐために、私たち自身が考え行動することが大切」とスローガンの浸透に努める。“命を守り心を育む”「食と農」の視点で地元の『地給地足(じきゅうじそく)』に少しでも役立てることがないか—例えばシェアリングエコノミー(共有経済)の概念や、「循環」「共有」という新しい価値を生む社会システムの構築、地域のフードポリシー・ネッワークを通じ、“環境と健康を両立する食”の実現。そして“日本の幸を味わえる幸せの国”に向って共に歩みたい。

〈文責〉コピーライター 小山寅哉



※1.「EF」(エコロジカルフットプリント「=人間活動が地球に与える負荷」)が1980年代半ばに地球の生態系の許容力を上回り、10年前にEFは1.3倍。つまり地球1.3個が必要で2030年には地球2個が必要になる。/世界自然保護基金(WWF)「生きている地球レポート」
※2.「アグロエコロジー」1980年代後半、ラテンアメリカから始まり世界に広まった、自然と共生する昔ながらの農業。農薬を使わず、多様な品種の作物を育て、代々受け継がれてきた種子を守る、自然環境や生態系に負荷をかけない、サステナブルな農業。
※3「エコファーマー認定制度」持続農業法に基づいて堆肥を用いた土づくりと化学肥料・農薬の施用量低減に一体的に取り組む農家であることを公的に証明する制度。2020年3月時点で認定件数が83,767件、新たに1,912件の農家が認定。5年の認定が終了した農家を含めると、約31万2千件の農家が循環型農業に取り組む。

箕面営農経済センター

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